少し前に、以下の記事で建設業界は、給料が増えている傾向にあるという記事をアップしましたが、予想どおり、スーパーゼネコン含め建設業界は、賃上げの流れが続いています。
各社の取り組み
まず、鹿島建設が、2022年2月10日に、以下のプレスリリースで、2022年度の従業員一人あたりの給与等平均受給額を前年度比3%以上引上げることとしたとの意向を表明しました。
お知らせ | 鹿島建設株式会社
鹿島建設株式会社のお知らせをご紹介します。
その後、2022年2月17日、大林組も、以下のニュースのとおり、2022年度の従業員の賃金について、平均で前年度比3%超のアップとなる賃上げを実施することとしたとの意向を表明しました。

大林組は3%超の賃上げを実施 | ニュース | 大林組
大林組は、2022年度の従業員の賃金について、平均で前年度比3%超のアップとなる賃上げを実施することといたしました。定期昇給と合わせてベースアップを検討し、3%超の昇給を実施いたします。大林...
直近では、2022年3月7日に、清水建設が、2022年度に、従業員一人当たり平均で前年度比3%以上の賃上げを実施すること
2022年度の賃金引き上げについて | お知らせ | 清水建設
当社は、2022年度に、従業員一人当たり平均で前年度比3%以上の賃上げを実施することとしました。
このように建設業界の最大手企業が賃上げに積極的な姿勢を示しています。
建設業界に携わる者として、大手企業が率先して、自社の意向を示すのは素晴らしい取り組みだと思います。
大手が率先して賃上げに踏み切れば、その流れは準大手、中堅ゼネコンに止まらず、建設業界全体に波及していくことが考えられます。
ただ、賃上げを実施すれば、その分工事価格に跳ね返ってくることとなりますので、賃上げを実施した分、業務効率化を進め、工事原価を低減する努力を建設業界はしていかねばならないと考えています。
業務効率化をするには、既存の業務内容にとらわれずに、不要な業務は削減するとともに、人に頼っていた業務をIT化、DX化で省力化することで、効率よく、かつ、品質を落とさずに業務を進めていかねばなりません。
建設業に従事する方は、賃上げがされた分、今まで以上に仕事の質をあげていくことが求められるのではないかと思います。
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